実施委員企業の声

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実施委員企業の声

時代に対応した知識やスキルをもったネットショップ実務士が活躍していくことを期待。


株式会社ファンコミュニケーションズ
社長室長 杉山 紳一郎様

当社は日本最大級のアフィリエイトサービスであるA8.netや携帯・スマートフォン対応アフィリエイトサービスのMoba8.net等アフィリエイトサービスを中核としたインターネットマーケティング支援事業をおこなっています。

ネットショップの商流は年々大きく伸びています。このことは、ネットショップがすでに生活やビジネスに欠くことのできない存在になっていることの証だといえます。マーケットは今後もさらに拡大し、ネットショップは生活やビジネスに密着したサービスとして今まで以上に存在意義が高まると考えます。

それに伴ってスマートフォンやタブレットPCなどデバイスの多様化や、新たなサービスや技術の登場、関連法の整備など、インターネットを取り巻く環境は常に変化し、ネットショップに求められるサービスや機能も多様化しています。時代に対応した知識やスキルをもったネットショップ実務士が活躍していくことを期待します。

商売人として、ビジネスマンとして発想できる「ネットショップ実務士」を求めます。


株式会社ヨドバシカメラ
グッドコミュニケーション本部
取締役 本部長 吉澤 勉様

当社は家電量販店経営と同時に、インターネット通販事業ヨドバシ・ドット・コムの運営をおこなっています。

現在、ネットショップは一部のITリテラシーが高いユーザーのみが利用する環境から、一般的な顧客層が利用する買い物手段の一つになり、ネット専門の小売業者も台頭しています。
その中で駅前に立地する当社の店舗は、どうしても顧客にとって便利なショールームとなりやすい環境にあるのも事実です。
ですが”ネットショップだけが繁栄する”、”リアル店舗だけが繁栄する”といった二者択一ではなく、状況に応じてネットでもリアル店舗でも自在に選択し、いつでも利便性を享受できる流通環境こそが顧客の利益に繋がると当社では考えています。

ネットショップとリアル店舗の共存共栄モデルを実現するために、IT技術者という枠組みではなく、インターネットを中心とした基本的なIT技術は理解したうえで、「誰に対して、何を、売ってビジネスにするのか?」「顧客にどんな手段を使ってネットショップを利用してもらうのか?」を常に考える、商売人として、ビジネスマンとして発想できる、そんな「ネットショップ実務士」を当社は求めます。

将来的にはチームのリーダーとなるような人材を期待しています。


株式会社エイチ・アイ・エス
人事グループ 採用チーム
チームリーダー 小林強一様

現在、Web戦略を推進中の当社では、この資格を持つ方は選考のアドバンテージがあると考えています。
Webはネット販売の要素だけでなく、お客様へのアフターケアやサポートなどでも重要な位置付けとなっています。
Web環境の進化のスピードは早く、即応力が必要なため、ベースとなる知識をお持ちの方にかける期待は大きいです。
当社ではWeb部門で派遣社員もしくは正規雇用で採用の予定があり、派遣ならWebデザイナーなどの制作業務、 正規雇用では情報システム部門をはじめ、様々な部門で活躍できるフィールドがあり、 将来的にはチームをリードしていける人材を期待しています。
現在、当社の内定者や社員にも「ネットショップ実務士」資格取得の促進を検討しており、資格の位置付けを高く考えています。
是非、「ネットショップ実務士」資格を取得され、当社の採用の扉を叩いてみてください。

「EC支援本部」の強化に人材確保は急務。未経験者でもこの資格は評価の判断材料に。


株式会社オプト
EC支援本部 本部長 永瀬義将様 

当社はネット広告代理店として市場シェアNo.1の、ジャスダック上場企業です。
2007年には株式会社電通とeマーケティング分野全般における業務提携を行っています。
現在、通販、中でもEC業界の成長はめざましく、弊社でも広告領域以外でのEC事業化をテーマに「EC支援本部」を設立しました。
当部門では人材確保を積極展開しており、EC経験者やEC市場に情熱を持っている人をはじめ、 未経験でも自らの経験と今後のEC業界で形成するキャリアパスに明確な視点を持っている人は歓迎します。
その点で「ネットショップ実務士」資格は、採用時の判断に有効なものです。
EC業界はその成長即語に人材供給が追いついていないのが現状で、この点は我々マーケティング企業には介入できない部分です。
したがってネットショップ能力認定機構さんへの期待は大きく、我々も協賛という形でEC業界に貢献したいと思っています。

実施委員会とは

一般財団法人ネットショップ能力認定機構では、人材要件定義のための調査・ヒアリング、検定運営の品質向上や検定普及を目的とした提言・アドバイスにご協力いただく企業・団体様に実施委員としてご参加いただいております。

実施委員一覧(42社・3団体/2012年11月現在)


アイフラッグ

アイル

あきない総合研究所

アルトビジョン

アルファサラボ

Eコマース戦略研究所

ECパートナーズ

ECポータル

Eストアー

インテリジェンス

エイチ・アイ・エス

NTTラーニングシステムズ

オイシックス

オプト

KDDI

こきょう
(オンラインショップマスターズクラブ)

コムテック

ゴルフダイジェスト・オンライン

サポタント

ジャスト・ギビング・ジャパン

SHINKA

Synphonie

Stylife

チームラボ

ディー・エヌ・エー

ディスコ

デジタルハリウッド

株式会社ドゥ・ハウス

TradeSafe

ナチュラム・イーコマース
日本ITイノベーション協会
日本企業開発支援

日本電子商取引事業振興財団
(J-FEC)

ネオジャパン

ネクスト

パソナ

パソナテック

ファンコミュニケーションズ

フォーバル

富士山マガジンサービス

株式会社ホットリンク

ミネルヴァ・ホールディングス

ヤフー株式会社

ヨドバシカメラ

ロックオン
50音順・敬称略

実施委員に関するお問い合わせ

当機構では、実施委員として、人材要件の策定やインターンの受入にご協力いただける企業・団体様を引き続き募集しております。
当機構の活動内容にご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
貴社名・ご担当者名・ご連絡先・ご協力いただける内容をご明記のうえ、下記までお願いいたします。
担当者よりご連絡させていただきます。

メールでのお問い合わせ:info@ACIR.jp

お問い合わせは電子メールでお願いいたします。 e-mail : info@acir.jp 受付時間 9:00 - 18:00 [ 土・日・祝日除く ]

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